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2009.09.15

記事のバラ売りで新聞社はデータ販売がネット収入の柱となる

新聞記事のバラ売りができると、ニュース記事は今以上にネットで活発に流通されるようになるだろう。そして巨大なポータルサイト数社が、ニュースを網羅的に掲載するようになる。私たちニュースの視聴者は今以上にポータルサイトでニュースを見る傾向が強まり、誰も新聞社のサイトにゆこうとしなくなる

新聞社のサイトは現在のところウェブ広告の掲載料が大きな収入源で、その計算にはページビューが使われている。誰も新聞社のサイトにやってこなくなったら、ウェブサイトからの収入がゼロになる。そうなったとき、果たして新聞社は自社サイトを維持してゆくのだろうか。誰も見ないニュースサイトなどやめてしまって、ヤフーのようなポータルサイトにニュースデータを販売するだけにしたほうが良い、と考えるのではないだろうか。

新聞社が「どうしても自社サイトを持ちたい」とか「自前で何かを発信したい」とするなら、たぶんそこに一般ニュースは流せない。コストがかかりすぎるからだ。自動的にニュースページを作ってウェブサイトを更新・運営するだけでも莫大な維持費がかかる。

データセンターにある何十台ものサーバと電力、ネットの回線利用料、ページを自動的に作るためのソフトとハードの監視・運用と保守の費用、ユーザから寄せられる苦情への対応の人件費、事件やイベントに合わせたページデザインの作成と変更などなど、とにかく普段ウェブを眺めているだけでは想像もできないような維持費、運用費がかかる。

自ら情報発信をおこなうメーカーなど一般企業のウェブサイトがメディア化している、と言われるが、次は新聞社や通信社のサイトがコストの割に報われないメディアサイトから脱皮し、報道機関自身のブランディングサイトになるのかもしれない。「社の主張」というやつが前面に出てくることだろう。

そのとき、自分たちのコアが一体なんなのか、明解に定義できないところはやってゆけなくなることだろう。

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